スピン報道の意味とは?井上公造が芸能記事を政治利用してる説を完全否定!

芸能系のビッグニュースを報じられる度にひそかに噂される「スピンコントロール(スピン報道)説」。

週刊誌がビッグニュースをいくつかストックしており、政治で“何か”があった時に世間の目を欺くための報道のことを言いますが、スピンコントロールは本当にあるのでしょうか?

あの芸能ジャーナリストの井上公造さんがスピンコントロールについて真相を語ったので、お伝えしていこうと思います!

スピンコントロール(スピン報道)とは?

スピン報道
出典:Twitter

スピンコントロール(スピン報道)とは、政治的な情報操作のようなもの。

政府が有利になるように、特定の情報を流して世間の意識をそちらに向けることを指します。

政治的自己防衛として、自己を正当化するために多く利用される、不利になることは公表しないで、成果だけを公表する情報操作の総称。

米国のホワイトハウスなどの発表ではスピン・コントロールは一種の政治的手法であり、正当な政治活動として認められている。

引用:マルチメディア・インターネット事典

日本では、芸能人のスキャンダルや、熱愛報道、結婚・妊娠などのおめでた報道などがあったときには、その裏で政治的な何かが動いているという。

政治(政府)が不都合なことから世間の目を逸らしたいときに、そういったビッグニュースが投下されるよう週刊誌をコントロールしているとも言われています。

戸田恵梨香と松坂桃李の結婚もスピン報道?

多くの人が二人の結婚を祝福する中、一部では政治的な陰謀を主張する声も上がっています。

主張には根拠がなく、言いがかりにも見えてしまいますが、毎回ビッグニュースがあると「スピン報道だ」と主張する人が一定数いるということです。

過去にスピンコントロールされたと言われる事案

アンジャッシュ渡部の記者会見

渡部建
出典:毎日新聞

最近でいえば、アンジャッシュ渡部建さんの記者会見が政治利用されたと言われています。

6月に不倫が報じられてから半年後に会見が行われたため、タイミング的におかしいと。

渡部さんの会見に世間の意識が向いている間に…

  • 食品添加物表示法改正の法案を通そうとしていた
  • 第2次補正予算を通そうとしていた
  • 「桜を見る会」疑惑から目を逸らそうとしている

などと言われていました。

元TOKIO山口達也の飲酒事故

山口達也
出典:NEWSポストセブン

元TOKIOの山口達也さんが2020年9月に、原付バイクで飲酒事故を起こし世間を騒然とさせました。

ちょうどその時期に中曽根元総理が亡くなり、葬儀に経費から9600万円が計上されることが閣議決定されました。

ネットでは山口達也さんの飲酒事故報道が、この件のスピン報道だと言われているのです。

ピエール瀧の逮捕

2019年3月に違法薬物使用の容疑で逮捕、起訴されたピエール瀧さん。

ピエール瀧
出典:東洋経済ONLINE(提供:日刊スポーツ新聞社)

ちょうどその時期、辺野古の新基地設立のための埋め立てで住民投票が行われ、反対派が圧勝するというニュースがありました。

この「政府の敗北」から世間の目を逸らすために、ピエール瀧が逮捕されたと言われているのです。

普通に考えれば分かるのですが、山口達也さんの飲酒事故のタイミングを操作することなんて不可能ですし、難易度の高い薬物逮捕を見計らったかのようなタイミングで行うことなんてできません。

スピンコントロールは本当にある?

芸能人の不倫や熱愛などが報じられるたびに「スピンコントール」「スピン報道」だと言われ、週刊誌はそのために記事をストックしているとも噂されています。

最近ではこの噂もだいぶ広まり、信じる人も数も多くなってきていますが、実際に本当にそのようなことがあるのでしょうか。

井上公造
出典:デイリー

実は最近、YouTuber・ラファエルさんのチャンネルに井上公造さんがゲスト出演し、スピン報道の真相について語ったのです。

井上公造さんはテレビにもよく出演している芸能リポーター。スピンコントロールの真相とは…

31:50から再生「スピン報道の都市伝説」

動画を見ていただければわかるように、スピンコントロールは「本当に都市伝説です」と完全否定しました。

スクープは掴んでからすぐに報じないと、ほかの週刊誌記者にやられると。

だから、ストックしておくことなんて絶対にないと言い切りました。

「政治のデカい事があるから、そこに○○の逮捕のネタが出たとかいうような、クスリのネタが出たとかいうのは絶対関係ない。それはもう結び付けているだけです。」

30年以上芸能リポーターを続けている井上公造さんが、「絶対ない」と言い切っているため、やはりスピン報道・スピンコントロールは実際にはないのでしょう。

トップ画像の引用:東洋経済ONLINE