“断熱リフォーム支援制度”補助金の手厚さに玉川徹も驚き「補助金がこんなに出るとは知りませんでした」のポイントをまとめてみた

2025年1月30日

断熱リフォームの驚くべき補助金制度について

はじめに

テレビ朝日の「羽鳥慎一モーニングショー」でレギュラーコメンテーターを務める玉川徹と、フリーアナウンサーの原千晶がパーソナリティを務めるTOKYO FMのラジオ番組「ラジオのタマカワ」。この番組では、テレビでは見られない玉川氏の新たな側面を紹介し、ビジネスやカルチャーなど多岐にわたるジャンルを深掘りしています。

注目の「断熱リフォーム」に関する企業レポート

「ラジタマ・企業レポート」では、注目の企業とその取り組みについて玉川が現場でインタビューを行います。今回は、住宅の断熱をテーマに、株式会社LIXILの執行役専務である吉田聡氏に、断熱リフォームの補助金制度やそのメリットについてお話を伺いました。

日本の住宅の多くは断熱性が低い

断熱とは、住宅内部への熱の伝わりを抑えることを指します。冬の室内温度を18度以上に保つことがWHO（世界保健機関）の推奨する基準ですが、日本でその基準を満たしている地域は北海道、神奈川、千葉、新潟のみです。研究によると、室内温度は北海道が最も暖かく、四国の香川県が最も寒いというデータがあります。

室温差の要因について吉田氏は、「壁や屋根、床の断熱材の種類や厚み、そして気密性が影響します。また、窓や玄関といった熱が逃げやすい場所での断熱性能も重要です」と説明します。現行の省エネ基準を満たしていない日本の住宅はおよそ9割に上ると言われています。

ヒートショックのリスクを防ぐために

温度差がある家の環境は、気温差が激しい時期に身体に大きな影響を及ぼすことがあります。暖かい部屋から寒い部屋に移動する過程で血圧が乱高下し、心筋梗塞や脳卒中を引き起こす可能性がある状態をヒートショックと言います。日本では、ヒートショックにより入浴中に溺死する件数が交通事故の約4倍に上るとされています。

ヒートショックの基本対策は、家の中の温度差をなくすことです。断熱性の低い住宅は全体を暖めるためのエネルギーを多く消費しますが、断熱性能を高めることで部屋間の温度差が生じにくくなり、エネルギー消費も抑えられます。

国の補助制度を活用した断熱化

吉田氏によれば、既存の住宅では冬場に全体のエネルギーの約6割が窓から失われます。しかし、断熱リフォームのコストは窓の数にもよりますが、全て行うと300万円から400万円程度かかることもあります。限られた予算であれば、まず窓の断熱性能を高めることが効果的です。

国の「先進的窓リノベ事業」という補助制度を活用することで、断熱改修工事において2025年度には最大200万円の補助を受けることができます。さらに、東京都のような地方自治体による個別の補助も存在しており、窓の設置費用が上限100万円まで補助されることがあります。

断熱リフォームで得られるメリット

断熱リフォームにより得られるメリットは、健康的な暮らしの向上だけではありません。LIXILと近畿大学の調査データによれば、断熱性能が高い住居に住むことで、エネルギーコストだけでなく医療費や薬代の削減も期待できます。

玉川氏はインタビューを振り返り、「補助金がこんなに手厚いとは知りませんでした。仮に400万のリフォーム費用がかかっても、そのうち約200万円が国から補助され、加えて東京都からの補助がある場合、実際に負担するのはその一部だけです」と驚きを表しました。補助金制度を詳しく調べて、断熱化を検討してはいかがでしょうか。